| 世界に目線を大きい持って行く事で、全体の流れが見えてきますので、最初に占うのは大事で、何年か先に読み返した時に学びと経験となっているので、自分の為にも2020年に述べておきたいと思いますので、お付き合いの程、宜しくお願い致します。 では始めます^_^！ さて、アメリカではもうこの年のスタートから３ヶ月、約１２週間で発行された米国債の総額が４２２０億ドルだったのですがなんとその８７％にあたる３６７０億ドル分を、FRBがレポ市場救済名目で市場注入した資金で買い支えてるってことが最近わかってきています。 この「レポ市場」(債権と資金を一定期間交換する取引)が実はもう去年の夏の終わりごろに崩れたんですけどここで放置しておけば完璧に世界恐慌スタートだったのですがそれをなんとかQE４(量的緩和の第4弾)で強引にトランプ大統領がパウエル議長に圧力をかけてそしてパウエルは負けたフリをして、そしてQE４を開始したという感じでした。 それでもう現在は米国債発行の８７％がこの実質のQE4の資金で買い支えされてるってことです… 日本でも同じように株とか債券の高値ってのは純粋な需給価格ではなくて中央銀行が作った社会主義のようなバブルによって維持されてるわけですがもうさすがにこれに多くの先進国の人々は気づいてきているわけです。 しかし日本人だけは知らされていないので知らない人がほとんどだと思います。 それで今のアメリカ中心である金融システムってのは元を辿ればやはりイギリス諜報からのものですがまず１９８５年のアメリカとイギリスの金融自由化でこの金融システムは膨張の流れに入ったのです。 それで２０００ねんのIT株バブル崩壊でいったんは破綻しかけたのですがその後にバブル膨張をもっとあおることでシステムを延命する体制に入ったわけです。それで２００８年のリーマンショック前後にこれまた債券市場から崩れまして、そこで再崩壊した。 ただこれまた同じように中央銀行たちがQEジャブジャブマネー(どんどんお金紙幣を刷りまくっている)をやることでそれでバブル膨張をして、それで２０１０年をやりきって２０２０年の今となってるわけです。 ２０２０年の今はだから、金融バブル真っ只中であります。 しかし、そこでは実体経済が完全に死んでるってのがこれまた皮肉なところです…（笑） 金融だけは、バブルによって、本来死んでるはずの人間が延命治療で植物人間状態で生かされてるみたいな状況です。 それで世界の負債総額が今までのIT株バブル崩壊前の１９９９年とかはまだ８０兆ドルでしたけど、今ではもう日本円に直すと「京」の単位になってしまうんですけど米ドル表記だと２５５兆ドル超えてるんですね〜 だから３京円前後です。 だから２０２０年になりましたけど２０００年になったころから２０年経過したわけですがその間に世界の負債は２京円前後は増えたみたいな感じです… それでこの２０年の間にもう巨額な資金がバブル延命のために使われたんですね〜 主に債券市場にそれが入れられました。金融市場の王様はやはり債券市場です。それでこの債券市場にあまりにも巨額なジャブジャブマネーが投入されてる現状ですから、もうこの巨額な資金を少しづつ市場から引き出してバブルを収縮してなんとかスローランディングといって軟着陸してなんとかうまく出口を探すってことは既に無理となっています… それでバブル膨張には「民間主導」と「官主導」があるんですがとりあえずもう民間主導の銀行なんかのバブル膨張はもう限界に達していてだから次はアメリカや日本の中央銀行たち官がQE4とかQE5とかの形で資金注入をしていき、バブルを膨張させて延命させていくしかないのです。 一応既にもうされてるのは実質QE4ですがあとでこのQE4という名称は使いたいのかもしれないし、いずれにしてももう金融は官がどれだけ買い支えられるか、だけの話になってきています。 それで私たち現代人はある種の貴重な社会実験を今見ているわけですけどこれはいずれ崩壊して苦しみがあってなんとか生き残ったら後世の世代に伝えることがあるだろうけど、もう今なんかは金利を上昇させることはできなくなってるわけです。 金利上昇すると今ある２５５兆ドルの負債の利払い分も増えることになりますからそこで支払い不能に陥る民間債務者は急増するし、それは巨大なバブル崩壊を引き起こしてしまう… だからもうそうなってきてるから中央銀行たちも「もう利上げなんてできないぞ・・・」となってきてる… そんな２０２０年。 中銀は金利が上がらないように常に市場に資金をあふれさせておかないといけなくてもうQEをやめられないんです。 まるで薬物のようです。芸能人の薬物問題はやたら日本では報道されたものだけど、ただあれは私たち一般人には関係ないような話でこの薬物のような政府の役人たちが毎日のように注射針で打ってるQEというある種の薬物、これは私たち民衆の資産の健全性を脅かすものでありましてこれは害悪なんです。 そしてもう先進国中央銀行たちはこのQEジャブジャブマネーを辞められなくなっているわけです。 そして２０１９年の９月がきっかけでしたが銀行間市場であるレポ市場という市場でこれもう完全に市場崩壊が起こったんです。 そこでレポ市場の危機に対応っていうことでそこでそこに資金注入ということでQE4をQE4と言わずに再開してるんです。 それでFRBなんかがパウエルはレポ危機が起きたから仕方なく？ジャブジャブマネーをトランプに言われるがままやってしまったみたいな感じで振舞ってますが、おそらくこのレポ危機を９月あたりに起こしたのはJPモルガンなど通常のレポ金融の貸し手の強者であるアメリカ大手銀行なんじゃないか？ってことです。 色々BIS規制対応なんかが言われたりしますが適当に理由をつけて、それで中小銀行に貸したがらない体制を作ったうえで意図的にレポ金利引き上げさせて「金利高騰でやばいぞ」とさせてそれでFRBに介入させてる感じはあるわけです。 ちなみにですがやはりJPモルガンってのは影響力がヤバいですよ（笑） 例えばGAFA（グーグル、アップル、フエイスブック、アマゾン）なんていわれますがじゃあGAFAっていう大企業たちは名前は違うけど大体の大株主がバンガードグループだったりしますよ。 それでバンガードグループは資産運用においてはウェリントンマネジメントの支配下になっていましてウェリントンマネジメント経営一族のウォルター・L・モルガンなんかが実際はアメリカや日本の本当のボスと言われたりもする。 まあそれでこのモルガンってのはそれくらい影響力が実際は強いっていうか激強いんですがどうも最近はCFR内部にいるトランプ系のいわゆる「資本側」の人間でしょうがいわゆるだから多極覇権推進勢力とでもいいましょうか彼らがJPモルガンなんかを動かして、レポ危機作り出して、それでFRB内部でもQE4については相当反対が多かったけどもそこでパウエルに「実質QE4やる口実」を与えてやったってのが事実である可能性が高いです。 ちなみに、ここ最近の「世界的な金融ショック」って大体が上記大資本が絡んでいて例えばリーマンショックがありましたがあれって根本的には債券市場で問題が発生したんですけどあのリーマンブラザースもJPモルガンなんかが寄ってたかって倒産させて危機誘発に使われたと言われます。 世界の２大財閥というとネット上で有名なのはロックフェラーとロス・チャイルドでしょうが実質の「力」で見ると政治影響力の度合いを見ると、上記 モルガンか、もしくはカナダのゴールト家になりそうです。 ちなみにゴールドマンサックスがヘッジファンドなんかでよく引き合いに出されるけどゴールドマンの筆頭株主は１位がステートストリートで２位がバンガードグループでしたがステートストリートのほうの筆頭株主はこれTロウプライスっていうところですがこのTロウプライスの筆頭株主がやっぱりバンガードグループでやっぱりモルガンじゃん！となる（笑） だから次のQEのジャブジャブマネーのバブルを実際に作り出すことにモルガンも関与はしただろうけど、ここでトランプたちがもう「そろそろいいや」となってこのバブルの延命をやめようと決断するとき…それらを決めるのもやはり将来的にこのモルガンあたりになるんでしょうね〜 それで今のところ、米日欧の中央銀行群たちが思惑通りにQEを続けられるならば、株の高値が続いて、債券の金利も上がらないのですがそこで時々相場が崩れてもQEの資金注入してそれで短期間で元に戻るわけです。 そんな動きをしていますよね？（笑） だから構造的にはバブル膨張過程にあるのが今の金融市場です。 それでここ最近このバブルを指摘する「比較的有名なメディア」が現れてきてますが…っていうことはまだ延命する可能性がありますよ！（笑） 憶えておいてください！バブルが崩壊するときってのは「誰も備えていないとき、気が緩んでるとき」です。 「戦争仕掛けるなら奇襲」でしょう？ だからよく最近は「まもなく金融大崩壊！」とか言ってやたらマスコミたちやユーチューバーもあおりだしてますが彼らが言ってるうちはおそらく崩れる確率は減ります（笑） ただ私なんかも「いつかは崩壊するがそれがいつかが大変難しい」 と考えるわけですが（私のスーパーコンピユーターは正確な日にちを算出しておりますが。。。） ただ彼らオルトメディアが言うような１ヶ月後とかではないにしても２０２１年２０２２年あたりは徐々にリスクあがってきて２０２４年くらいになるともう極限の緊張状態、って感じです。（私のコンピユーターはもっと早い時期を指しています） あとJPモルガンが金融占星術を活用したサイクル理論使ってるのは有名ですがサイクル理論だと２０２５年前後が危ないとされるけどそれにあわせてくることも考えられる。 いずれにしても正確な時期なんて分からないけど事前に警戒して準備しておきたいところです。 それでもう金相場なんかは正直に上がってきましたがこの年末に商いが少なくなるから、それもあって金相場が上昇しましたがここで２０２０年初頭に金相場にQEの巨額な資金が入ってきて先物ショートの玉作られて、それで金相場が下げられて昨秋来の伸び悩みが一度再来するなんてことは考えておきたいですよね〜 私がもしドル防衛勢力なら狙いたいのは中国の正月である春節ですね。 中国人投資家がやたら金相場は買ってくるので売り崩しがしづらいと感じてる人もドル防衛勢力は多いだろうけど中国の正月期間なんかは念のため注意して見ておきたいところです。 それでこの辺で一度、金地金の売り崩しを狙う動きなんてのは出てくることは想定しておきたいところですがただQEの威力が低下してきて金欠になるとここで中央銀行や金融界は株や債券よりも先に金相場の抑制をあきらめそうですのでここでいよいよ「金相場の本当のスタート」となるかもしれない。 今はまだまだ準備体操段階、みたいな感じです。 それで私が大変興味あるのは 「QEっていうジャブジャブマネーでとりあえず延命できるのは分かった。が、じゃあそれはどれくらいの期間延命が可能なのか？」 ってことです。 一応今までのアメリカや日本や欧州のQEを見ると大体３～４年は持ってきました。 しかし２０１９年の９月からの実質QE4なんかはひょっとしたら２～３年くらいしか持たないかもしれないんです。 だからここで大事になってくるのがMMTってやつで政府の財政赤字増加による経済てこ入れ政策です。 ここで日本政府なんかの１０兆円の景気てこ入れ策とか考えられますが実はこの日本でもMMTの話が出てきてるのは理由があって結局そのMMTのジャブジャブマネーってのはアメリカの債券市場に回るんですね〜本当は。 だからこれらの延命策をなんとか使って、それで２０２０年～２０２１年とトランプ大統領の再選もはさみつつ、株価や債券の高値が演出されることは想定しておきたいところです。 よって私が前からいっている様にチャンスしかないのです。 それで２０２０年代序盤で２０２５年くらいまでにちょくちょく監視しておきたい業界ってのがシェール業界で、やはりあの業界は危ない… マスコミたちがやたら持ち上げていたので多くの大企業に勤める情弱系の権威主義の人らがこのシェール業界を高く評価してたりしましたがやはりあのアメリカのエネルギー産業の社債、主にジャンク債に分類される分野であるシェール産業はどうも危ない… それでみんな「自称専門家」みたいな人たちがいて「今は赤字のシェール産業もそのうち黒字になって大もうけになって債券も高騰しますよ」なんてアドバイスをしてるようなんですけど実際はもう最近はこのエネルギー産業のシェール関係の社債を投資家は買わなくなってきてるわけです。 だからFRBは売れないシェール産業みたいなボロクズの社債なんかもこれから処理していかないといけない。 それでちょっと蛇足が入ってしまいますが投資で生き残って資産をなんだかんだ増やしてる人ってのは私も色々見てきましたけどなんだかんだ世の中の大きな大本営発表を見抜ける人なんですね〜 以前知り合いで、すごい頭が良い投資家がいたけどその人は少し権威主義的なところがあってシェールなんかも疑いもしない人だったけどやっぱりね〜これはこれで確率的に必然なのか全然違う分野で大損出してるんです… だから何度も書くように「負けないこと」こそが本当に大事。 それでここで「アメリカが好景気と信じてる人」も少ないだろうけど、これはもうアメリカのカードローンの金利なんかに真実が反映されています。 一応アメリカは金融システムとしては低金利が続いてるけど一般の人々が銀行から借りる金利は高いままで下がらないのです。 私もアメリカの個人銀行口座と法人銀行口座をいくつか持っていますが、借りてくれ〜借りてくれ〜としつこく勧誘がきます（笑） そしてFRBが利下げしているのになぜかアメリカのカードローン金利はこれ史上最高となってるのが２０２０年。 実はこの背後にあるのが実体経済が悪化しまくっていてそれで一般市民の収入がどんどん減っており、ローンを返せない人が多いんです…今アメリカは。 これはきっと日本も同じでしょう。 それでカードローンなんかでお金を貸す側としてもリスクが上がるのです。 だからカードローンの金利が市場最高という… 一応アメリカの金持ちたちは低金利だとか株価高騰の恩恵は受けられるんですけど大多数のアメリカ人たちはFRBが利下げする中カードローン金利が過去最高の中で暮らしてるわけです。 それで金持ちや企業たちが低金利を利用してジャブジャブマネーを活用して、不動産を買いあさるんですがそれでアメリカの住宅の７０％はもう平均的な人々が買えないほどの高値となっている。 私が以前から言っている「パソコンだけでどこに移動しても自由に暮らせるBILTな生活」の話ですけどこれって今の時代こういう時にこそ大事でもう自分で住む場所選択して生きられないとかなり人生がギャンブルになってしまいがちです。 それで今はアメリカではもう人々は住宅も買えないですし、そしてもし年金や健康保険が破綻してしまえば、一般市民の生活は苦しくなるわけで、お金持ちや大企業に対する一般市民の憎悪が激しくなるわけです。 既に日本はお金持ちや大企業への風当たりは強いですよね？苦笑 それでもう私なんかはもう２０２４年を見る必要があると考えてまして、とりあえずよほどのことがなければもうこの前ボリスジョンソンが選挙で勝ったからアメリカもトランプが勝つでしょうけど、ただ２０２４年になると今までの保守の勢い終わりましていよいよ民主党左派が大統領になるかもしれないんですね〜 それでもうその頃には隠しきれないほど貧困問題が深刻になってきまして、そして正義の味方のように、ここで民主党左派の大統領が金持ちへの資産課税をきっと２０２４年以降開始するかもしれない…. 闘争みたいのが２０２４年以降のアメリカで顕著になるかもしれない。 ただ私が見てるのは世間の人は実のところ「○○主義」みたいな話はよく分からないから考えたくないと言う人のほうが多数であるため、とりあえず安直に金持ちたちに課税してまえ～～！となる可能性は高そうですね〜 というのはもうこの時点ではおそらくですが世界的に金融システムが破綻してる状況でベネズエラの状況を他国のことだ、と考えていた人たちも似たようなことを経験するわけでそこで実体経済も不景気と言うよりは恐慌に近くなるんです。 本来の穏やかな、喧嘩をしない中小企業の経営者の金持ち喧嘩せずの姿が実は保守の姿であって日本で勘違いされてる韓国と中国の悪口言っておけばいいってのはあれは実は単なる国家社会主義だから左なんですね〜思いっきり。 それでこの保守の政治が成り立つ前提の経済状況ってのは穏やかな中間層が沢山いる経済であるわけですがもう２０２４年時点ではまさに中間層なんて過去の遺物状態になってるため中間層ゼロ状態でして…となると必ず共産主義の左派が台頭しないとおかしい。 だから私はそんな２０２４年、２０２５年も見ています。 実はそんな経済状態の「地盤」を作るために強烈な格差を作る、私的企業と、公的部門が癒着して役人と多国籍大企業が支配する新自由主義がありまして、だから新自由主義は共産主義の亜種なんだってことなんですがそれは勘が鋭い人ならいずれ実体験として分かることになる。 一方資本主義ってのは 公的部門と私的企業が１００％分離してる体制ですから、実は人類史上資本主義なんて生まれたことないんですけど、アメリカが過去それに近いものを作ったくらいなのですがこれは真実なのに、なぜかみんな知らない。 それくらい、世の中の人は教育やネット情報で洗脳が進んでるだろうと思う。 それでこれから２０２０年～２０２４年あたりでもうアメリカや欧州や日本と中国ロシアなどなどの国々において経済的な分離、デカップリングがもっと進んでいく。 ちなみに最近は中国の李克強首相なんかがこれから中国の経済混乱が今年も悪化するということを公言しています。 ただこの中国ってのは今まで金融市場でバブルが発生しようとしたら全て潰してきて、暴落させてきた国ですがこれは、アメリカや日本や欧州が「バブルを拡大させる政策」であるのに反して「バブルをとにかく潰す策」ですよね？ それで今、中国なんかの非米諸国はまさにトランプが喧嘩売ってそれはまるでライオンが崖から子供を落として、「もうお父さん（アメリカ）に甘えないで子供（中国）は自立しなさい」とやってるのが本当の姿ですがここでアメリカなんかのバブルが崩壊する頃には非米圏の中国ロシアなどの経済圏もかなり軌道に乗っており、アメリカの覇権崩壊があってもそれをなんとか多極型世界の実体経済で世界経済成長率を牽引していくモデルになっていくわけです。 １００％とは言いませんが相当高い確率で大きな部分だとこのイメージに沿って世界の市場全体が２０２０年代前半は動いていきそうだから、そういう意味で世界のどの国にいって、どの国のどういうものを買い付けるか？ 投資家として考えることは大いに増えますし知っておくといろいろ有利だったりします。 いずれにしても先進国バブルは本格的に軟着陸は諦めた感じがありますので準備を進めておきたいものです。 それには、実力、知識、知恵、メンタルの向上しかありません^_^！ 2020年あともう少しで終わりです。 本日のコラムは誰も本質がわかっていない、世界の現状とこれから行くべき流れを書き綴ってみました。 最後まで読んで頂きありがとうございました 本日も、Enjoy❣️ |
それには先ず大人達から！日本では全く投資を学べる機会が無い環境。それを打ち砕く世界レベルで学べる環境を提供致します。現在、世界中の投資家達へはもちろん、投資を初めて行う方達にも高いリターンをもたらす事が出来ている実力は実証済。圧倒的な内容で全員を驚かせている投資クラブ「Super Cub Club」伝説になりつつあるクラブです。皆様のご参加お待ちしております！